2019年3月CTCは、米国Quid社と提携し、AIを用いたテキスト情報解析プラットフォーム「Quid」を提供開始しました。
Quid社の起源は、なんと物理学者と文学者の出会いから始まります。両者の知見を融合させた「文章を認識し、文章間の関連度をスコアリングして可視化する」というユニークなコンセプトを元に、2010年米国シリコンバレーのベンチャー企業としてスタートしました。
世界中のデータの8割がテキストであるという事実にも着目、テキストデータの解読を効率化させる仕組みとして開発されたのが、Quidです。あらゆる産業でITスキルを問わず、身近に用いられるAIを狙ってデザインされています。
ニュースなど膨大に羅列している文章の意味を解釈して、独特のビジュアル（下図：ネットワークマップ）で視覚化します。これに魅了されたユーザーも少なくありません。
図：トピックに関連するテキスト情報（ニュースやブログ、企業、特許など）を、関連するテーマごとに分類
今では従業員160名を抱えるイノベーション企業に成長したQuid社。同社はCTCとの提携を契機に、日本でのビジネスを強力に支援する体制「Japan Strategic Partnership Team」を発足しました。
今回、同チームのスタッフが来日したので、直撃取材し、海外トレンドや今後注力するビジネスについて語ってもらいました。
自己紹介をお願いします。Quid社での役割は何でしょうか？
Quid社Chief Strategy Officer, Angela Bakker-Lee氏
「私のバックグラウンドは、ヘルスケア・ライフサイエンスです。前職では、AIのヘルスケア活用に向けたリサーチ・コンサルティングで長年キャリアを積みました。日本のお客様のプロジェクトに携わったこともあり、思い入れの強いマーケットです。今後皆様と一緒にお仕事をさせていただけることを楽しみにしております。」
Quid社Head of Strategic Partnershipチーム, 中島 千晶氏
「Quid社の日本人社員第一号として入社しました。入社当時と比べると、日本で25社を超えるまでユーザー企業が増えたのは、大変喜ばしいことです。私が担当するプロジェクトで行っているのは、技術研究目的の解析です。特許や論文、社内データを対象にしています。」
Quid社Strategic Partnershipチーム, Ruxun Zhang氏
「日本のお客様にはCTCを通じたCSM活動を支援しております。個人的には宇宙探索に興味があり、宇宙産業の将来について解析してみたいです。」
Quid社Client Servicesチーム, 鳥塚 祐々氏
「コンサルティングのバックグラウンドを生かし、コンサルタント目線による様々な解析を行っています。最近は、メディアトレンド分析や商品戦略、M&Aショートリスト作成などを行っています。」
以降の質問は、代表してAngela氏にお答えいただきました。
海外では、どのような分野・業務でQuidのニーズが高まっているでしょうか？
インターネットやモバイルデバイスの普及に伴い、あらゆる産業で膨大なテキストデータが溢れる時代を背景に、Quidのニーズが高まっています。データのデジタル化が進み、新規データソースから日々データが生成されています。ソーシャルメディアの活用度も増しています。このように、テキストデータをすばやく読んで・理解する手段がますます求められています。テキストデータをいかに効率よく読み解き、業務に生かしていくか---を追求し続け、Quidを開発しています。
今後、Quid社はどのようなビジネスに注力していくでしょうか？
最近は日本で取り組まれている「働き方改革」を促進するような、製品ラインナップを強化しています。その一つとして、2019年第一四半期（1～4月）、「Quid Apps」を新たにリリースしました。
情報を検索し、検索結果で得られたデータを視覚化、網羅的な分析を行うプラットフォームとして設計されたのが、製品ラインナップの中心に位置する「Quid Pro」です。Quid Appsは、Quid Proの自然言語処理エンジンを基盤に持ちますが、予め統合されたワークフローを装備しているため、よりシンプルな操作で知見が得られます。すでにグローバル有数の広告代理店やコンサルティング、マーケティング企業が、競合分析やブランド戦略立案などに用いています。例えばマーケティングや営業・顧客担当者が、これまで大量のテキスト（ニュース記事や製品のレビュー結果、アンケート回答など）を読み解くのに、数日から数週間掛かっていたタスクを、飛躍的に短縮させることに成功しています。
このように我々は、Quid Proに加えQuid Appsの提供開始を契機に、今後もますます、お客様のニーズに応えた製品開発に注力していきます。
「自社の業務に、AI（人工知能）を利用していくのは、少々ハードルが高い」とお考えの方も、トレーニングが要らないほど、直感的なインターフェースのQuid Appsに是非触れてみてください。敷居が高いAIのイメージが払しょくされるはずです。より多くの方々にとって、AIが身近で用いられるようになれば、生産性向上から働き方改革に繋がっていくのではないでしょうか。
最後に、日本のお客様へメッセージをお願いします。
創立から約9年を迎えた今、欧米から日本へ進出するうえで、CTCは重要な戦略的パートナーです。CTCが長年築いてきた、あらゆる業界とのコネクションを生かして、我々の斬新なITソリューションをお届けしたいと考えております。そして日本のお客様ならではのニーズを汲み取り、Quidを更に進化させていきたいです。
欧米のクライアント企業では、Quidが果たす役割が大きくなりつつあります。日本でも、Quidが「膨大なテキスト情報の解読から意思決定に至るプロセス」に革命をもたらし、産業発展に貢献できることを願ってやみません。今後、我々が展開するソリューションにご期待ください。
